やる気レポート

「社員に海外旅行をプレゼント制度」を使いこなせる会社は、強い。

2019.02.16

【ビジネス】【社会人】
 総合旅行プラットフォーム「エアトリ」の運営会社が「インセンティブ旅行」に関する調査を実施しました。回答者の7割が「この制度があるとモチベーションが上がる」と回答しているものの、「結局仕事の一環になりそう」「メンバーが偏りがち」といった声も聞かれたそうです。ただ、その課題をクリアできる企業にとっては、従業員のやる気を引き出すためにとても便利な制度なのではないかと思います。
(文・こぶた2号)

情報提供:@press

 

インセンティブ旅行とは?

 優秀な成績を収めた社員やチームなどを対象とする“報酬としての旅行”のことです。従業員のモチベーションアップを図るための企業の取り組みの一つとなっています。「今期ナンバーワンの成績を集めた営業一課にハワイ旅行をプレゼント!」といったものです。

 こういった話にあこがれる方は、少なくはないと思います。ただ、この制度、たしかに魅力的には見えるのですが、ほんとうに従業員のやる気を引き出せているのでしょうか? 今回、「エアトリ」は10代~70代の男女823名を対象にインターネット調査を行いました。その結果から、いろいろなことが見えてきます。

 

定番の行き先は、あのビーチリゾート。

 自社にインセンティブ旅行制度があると回答した人を所属業界ごとに分けると、もっとも多かったのは「金融・保険」です。2位には「マスコミ・広告・デザイン」が続き、この2項目で64.6%と、過半数を占めています。反面、もっとも少なかったのは「公的機関」でした。

 行き先としては、「国内」よりも「海外」が圧倒的多数。そして、「海外」のなかでも特に多かったのが「ハワイ」です。2位の「アメリカ本土」(34.4%)と9.7ポイントもの差が開きました。また、3位はハワイと同じビーチリゾートとして人気の「グアム」(28.0%)でした。行き先は基本的に会社に決められることが多いようです。

 ちなみに、国内の行き先は「北海道」「沖縄県」が同率一位でした。

 

モチベーションは、やっぱり上がるらしい。

 インセンティブ旅行の制度があれば仕事に対するモチベーションが上がるかどうかを聞くと、7割以上が「上がる」と回答しました(「とても上がる」と「少し上がる」の合算)。特に、女性の41.5%は「とても上がる」そうです。

 ただ、批判がないわけではありません。例えば「旅行自体は嬉しいのですが、結局仕事の一環になってしまいそう」「成果を表現できない部門なので(表彰されるチームが)結局偏ることになる」といった意見のほか、「総務職なので手配をする立場になるので導入は躊躇する」といった切実な声も見られました。

 

制度を使いこなせる会社は強い。

 会社がこのようなインセンティブ制度を設けるメリットとしては、まずは従業員に報酬を目指して努力してもらいたい、報酬を手にして海外旅行でリフレッシュしてもらいたいという想いがあるからでしょう。

 ただ、近年は少し事情が変わっているようです。JTBがまとめた「インセンティブ効果測定サマリーから見る最近のインセンティブの傾向」によると、近年はこうしたインセンティブに研修制度の要素を採り入れるなど、自己成長の場として活用してもらいたいという願望が出てきているとのことでした。

 また、インセンティブ旅行は参加者ひとりが恩恵にあずかって終わり、というものとも捉えられてはいないようです。インセンティブ旅行で得たものや楽しんだものを周りの社員にも共有してもらい、ほかの社員に「自分も行ってみたい」「つぎはがんばろう」という意欲の火付け役にもなってもらいたいのだとか。

 企業活動の一環である以上ある意味当然のことではありますが、企業はインセンティブ旅行制度をただのご褒美として使うだけではなく、より従業員の成長につなげたいと思うところがあるようです。

 また、上記では「成果を表現できないので(参加メンバーが)偏りがち」という指摘がありましたが、逆に言い換えると、単純に売上や成約件数といった分かりやすい数値だけを指標とせず、バックオフィスのスタッフのがんばりなどもしっかり評価して報酬を与えるような社風の会社であれば、インセンティブ旅行制度は従業員のやる気を引き出す仕組みとしてうまく機能するのではないか――という可能性をうかがわせます。

 結局のところ――あたりまえの話になりますが、こうした制度を使いこなして従業員のやる気を引き出せるかどうかは、会社の腕の見せどころということになるのかもしれません。

 

【調査概要】
調査タイトル:「インセンティブ旅行」に関するアンケート調査
調査対象:10代~70代の男女823名
調査期間:2019年1月10日(木)~1月13日(日)
調査方法:インターネット調査
調査主体:株式会社エアトリ

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